子ども3人の教育費はいくら？小学生のうちの内訳と抑えどころ

子どもが3人いると、教育費の話はどうしても漠然とした不安になりがちです。「大学まで考えたら一体いくらかかるのか」「3人分なんて本当に払いきれるのか」と、金額のイメージがつかめないまま心配だけが先に立つ、という状態です。

ただ、教育費は感覚で悩むよりも、数字を並べたほうが整理しやすい種類の支出です。公的な統計で1人あたりの平均額と内訳が公表されていますし、きょうだいが何人いても、かかるのは「1人あたりの額 × 人数 × 在籍している年数」です。分解すれば、どこが動かせない費目で、どこに家庭の裁量が残っているのかが見えてきます。

この記事では、小学生の期間にしぼって、公的統計をもとに1人あたりの教育費と内訳を確認し、それが3人分でどう積み上がるのかを見ていきます。そのうえで、きょうだいで構造的に安くできる費目とできない費目を分け、最後にStudyPalの料金もご紹介します。

なお、以下で使う数字はすべて全国平均です。地域や学校、家庭の方針によって実際の金額は大きく変わるので、「自分の家の計算を始めるための出発点」として読んでください。

公的統計で見る小学生1人あたりの教育費

参照するのは、文部科学省の「令和5年度子供の学習費調査」（2024年12月公表）です。この調査は、保護者が1年間に子ども1人あたりに支出した学習費を、学校種別・公私別に集計したものです。

出典: 文部科学省「子供の学習費調査」

同調査によると、公立小学校に通う子ども1人あたりの学習費総額は、年間366,599円（約36万7千円）です。月あたりにならすと約3万円ということになります。

内訳は次のとおりです。

目を引くのは、学校に納めるお金（学校教育費と給食費で合わせて約11万円）よりも、学校の外で使うお金が圧倒的に大きいという点です。学校外活動費256,489円のうち、学習塾・家庭教師・自宅学習用の教材といった「補助学習費」は、公立小学校の平均で年間約11万2千円。残りはスポーツや音楽などの習い事、体験活動が占めます。

6年間で見ると、公立小学校の学習費総額の単純合計は約220万円（2,197,261円）です。ちなみに私立小学校の場合は同じ6年間の単純合計で約1,046万円（10,457,700円）と、公立とは4倍以上の開きがあります。

繰り返しになりますが、これは平均値です。学校外活動費はゼロに近い家庭もあれば、平均の3倍という家庭もあります。ばらつきがいちばん大きいのがこの費目である、という前提で読み進めてください。

3人分は「単純に3倍」にならない — 重なる時期に山ができる

「3人だから3倍」と考えると、実態を読み違えます。正確には、単価 × 人数 × 年数で、しかも人数の部分が年によって変わるからです。

小学校の在籍期間は6年間です。きょうだいの年齢差によって、この6年間がどう重なるかが変わります。

• 2歳差で3人（例: 小1・小3・小5）: 3人全員が小学生でいる期間が2年発生します
• 1歳差で3人: 全員が小学生の期間は4年に伸びます
• 3歳差で3人: 上の子が卒業した年に末の子が入学するため、3人が同時に小学校にいる年はありません

つまり、年齢差が小さいほど支出は短期間に集中して「山」になり、年齢差が大きいほど期間は長く伸びるかわりに、1年あたりの負担はなだらかになります。総額はどちらも変わりませんが、家計へのインパクトはまったく違います。

平均値をそのまま掛けた単純計算をすると、3人全員が公立小学校に在籍している年は、年間で366,599円 × 3人 ＝ 約110万円。6年ずつ3人分の単純合計は約660万円になります（あくまで「単純合計」であり、実際には在籍が重ならない年も含めて分散します）。

ここで大事なのは、総額よりも「山がいつ来るか」を把握しておくことです。きょうだいの生年から、全員が同時に在籍する年を数えておけば、その年に向けて何を準備すればいいかが具体的になります。中学・高校への進学が重なる時期も同じ考え方で予測できます。

費目を分解する — 削れない費目と、裁量が効く枠

3人分の教育費を見直すとき、費目によって打てる手はまったく違います。上の内訳を、家庭の裁量が効くかどうかで並べ替えると次のようになります。

ほぼ削れない費目（学校由来・人数に比例する）

• 学校給食費（年35,774円）: 食べる人数分そのままかかります
• 学校教育費（年74,336円）: 学用品、体操服、上履き、修学旅行や遠足の積立、PTA会費など。学校が決めた必要経費が中心で、家庭の判断で減らせる幅は限られます

この2つで年間約11万円、3人なら年間約33万円。ここは「かかるものとして先に確保しておく」費目です。

家庭の裁量が効く枠（学校外活動費）

• 学習塾・家庭教師・通信教育などの補助学習費（公立小平均で年約11万2千円）
• スポーツ、音楽、その他の習い事や体験活動

学校外活動費は学習費総額の約70%を占める最大の費目であり、同時に家庭の裁量が大きく効く唯一の大きな枠です。逆に言えば、教育費の見直しで効果が出るのは基本的にここだけ、ということでもあります。

ただし「削る」だけが選択肢ではありません。補助学習費の中身は、通う塾、個別指導、通信教育、市販教材と幅が広く、単価もまったく違います。同じ「家庭学習の習慣をつける」という目的でも、選び方によって年間コストは何倍も変わります。3人分となればその差はそのまま3倍になって効いてきます。

きょうだいで構造的に安くできる費目・できない費目

きょうだいがいるからこそ効く節約と、人数分どうしてもかかるものを分けて考えます。

人数に比例してしまい、安くできないもの

• 給食費、学校納付金、教材費などの学校に納めるお金
• 子ども本人に紐づく持ち物（上履き、体操服のサイズ違い、個人持ちの学用品）
• 修学旅行や校外学習の費用

これらは「3人いれば3人分」です。値切る余地はほとんどないので、家計側で先に積んでおく対象として扱います。

きょうだいだから安くできるもの

• おさがりの活用: ランドセルカバーや体操服、算数セットの一部など、状態がよければ引き継げるものはあります。ただし学年ごとに教材が指定される、サイズが合わない、名前の書き替えが必要といった制約もあり、期待できる削減幅は限定的です
• 学校外活動費の設計: ここが本命です。1人ずつ個別に契約するサービスを3つ並べるのか、家族単位で使える形のサービスを選ぶのかで、年間の総額はまったく違ってきます

とくに家庭学習まわりは、料金体系の設計次第で「人数が増えるほど1人あたりの単価が下がる」形にできる領域です。習い事や塾は基本的に1人ずつの契約になりますが、通信教育やオンライン教材にはきょうだいをまとめて扱えるものもあります。

通信教育を人数分払わない選択肢

小学生向けの通信教育は、料金体系で大きく2つの型に分かれます。

1人ずつ契約する型は、紙教材の添削サービスや専用タブレットを配る教材に多い形です。教材が1人分ずつ用意されるぶん、料金も人数分そのままかかります。きょうだい割引が用意されていることもありますが、割引額は限定的で、人数が増えるほど総額は比例して増えます。

家族・きょうだい向けプラン型は、Webサービス型やアプリ型に多い形です。1つの契約に複数の学習者を登録でき、人数が増えたときの月額の増え方が、1人ずつ契約する型より緩やかに設計されているのが一般的です。

きょうだいが3人いる家庭では、この差がそのまま年間の教育費に効いてきます。ただし「家族プランがある」というだけで決めると、実際には学習履歴が子どもごとに分かれていなかった、という取り違えも起こります。学習者プロフィールの分離、保護者側からの進捗確認、人数を増やすときの料金の変わり方、解約のしやすさ——このあたりを契約前に確認しておくと安心です。

料金体系の型ごとの違いと、選ぶときのチェックリストは、通信教育は兄弟がいると高い？きょうだいで安く使う方法と料金の考え方で詳しくまとめています。

なお、通信教育と学習塾は役割が違います。通信教育に置き換えれば塾の費用がそのまま浮く、という単純な話ではありません。あくまで「家庭学習の部分をどう組むか」の選択肢として考えてください。

StudyPalの場合（3人で使うときの実額）

ここからは、私たちが運営しているStudyPalのご紹介です。きょうだい3人で使う場合の料金と、学べる内容をまとめます。

料金プラン（月額・税込）

きょうだい3人で使う場合はベーシック3プランで、月3,300円です。1人あたりに換算すると約1,100円、年間では39,600円になります。

プランは学習者の人数に応じた段階制です。人数が増えるときはプランの変更が必要で、そのぶん月額も上がります（例: ベーシック2の月2,750円からベーシック3の月3,300円へ、差額は+550円/月）。人数が増えても総額が変わらないわけではなく、1人あたりの単価が下がるという料金設計です。

提供範囲

• 教科は算数・英語・国語・理科の4教科
• 対象は小学1年生〜6年生
• 1か月単位のサブスクリプションで、プランの変更・解約はいつでもできます
• 無料プランはクレジットカードの登録なしで開始できます

下の子が小学校に上がるタイミングでプランを上げる、上の子が卒業したらプランを下げる、といった調整が月単位でできるので、きょうだいの在籍状況に合わせて動かせます。

まとめ

子ども3人の教育費は、金額の大きさそのものよりも「いつ山が来るか」と「どの費目に裁量が残っているか」を押さえると扱いやすくなります。

• 文部科学省「令和5年度子供の学習費調査」によれば、公立小学校の学習費総額は1人あたり年間366,599円。6年間の単純合計は約220万円
• 内訳は学校外活動費が約70%を占め、学校教育費が約20%、給食費が約10%
• 3人分は単純な3倍ではなく、きょうだいの年齢差によって在籍が重なる年に山ができる。生年から重なる年を数えておくと備えやすい
• 給食費や学校納付金は人数に比例して削れない。見直しの効果が出るのは、総額の約70%を占める学校外活動費
• 家庭学習の部分は、1人ずつ契約する型か家族向けプラン型かで、3人分の年間コストが変わる

いずれの数字も全国平均であり、家庭ごとの差は非常に大きいものです。まずはご家庭の現状を同じ費目で書き出してみて、平均とどこがどう違うかを確認するところから始めるのが確実です。

StudyPalは、きょうだい3人まで月3,300円（1人あたり約1,100円）で、算数・英語・国語・理科の4教科を小学1年生〜6年生の範囲で学べます。無料プランはクレジットカードの登録なしで始められるので、まずはお子様に合うかどうかを確かめてみてください。